あと15年、サラリーマンをやるの辛くないですか？
もし、あなたがサラリーマンで50歳だとして「定年までの10年と、その後の年金支給までの５年をどう乗り切りますか？」と聞かれたらどう答えるだろうか。
出世街道から外れた人や役職定年が近い人など様々いるだろうが、この計15年間を楽しく過ごせる人は少ないはずだ。
これから毎日つまらない仕事をこなして、我慢の15年を過ごすと思うと辛くないだろうか。
そこで、このつまらないサラリーマン生活を面白くする提案をしたい。それは、定年後のシニア起業を目指すことだ。
新しい事業を興すような大それたことでなく、社内にある厄介な問題を解決するノウハウを教える専門家になるくらいで十分だ。
順調に出世街道を進んでいる人は大丈夫だろうと思っているかもしれないが、実はそんな人にも落とし穴があるので読み続けて欲しい。
後悔しているのは、厄介な問題に首を突っ込まなかったこと
以前にもお伝えしたが、私は順調に出世街道を歩んでいたのだが（実は挫折の道に進んでいたことに気づいていなかった）、55歳のときに部下の失踪や現場の大赤字などが起きてしまい、現場の責任者として、あってはならない大失態を経験した。
その時は、「どうしてこんなことになるのか。これからどうなるのか」と自分を責め、不安で一杯だったが、家族の応援もあり何とか60歳で定年し、その後嘱託（しょくたく）社員として残り、63歳でシニア起業をして現在に至っている。
おかげさまで著書『部下が変わる本当の叱り方』を明日香出版社から出版することができ、人財育成コンサルタントとしてコーチや講師の仕事をボチボチといただけるようになった。
ただ、大いに後悔していることが一つある。それは、55歳の時の大失態ではなく、サラリーマン時代に厄介な問題にもっと首を突っ込んでおけば良かったという後悔だ。
今さらながら、社内で起きる問題の原因や解決方法を言語化（教えられる状態に）しておけばよかったと思っているのだ。今は思い出しても不明瞭なこともあり、言語化するのに苦労しているからだ。
厄介なことは、実はあなたの宝物になる
だから、これから会社を卒業するまでどんな働き方をしたら良いか悩んでいる人は、あえて厄介なことに首を突っ込んで欲しい。
わざわざこれ以上苦労することは嫌だと思うかもしれないが、実はその厄介が、宝物になっていくのだ。
例えば、お客様からのクレームだったり、製品や人身事故だったり、人間関係のトラブルだったりと、社内には様々な厄介なことが山ほどある。
この厄介なことの原因究明や解決方法が、実はシニア起業の際に財産になるのだ。原因究明や解決方法が、講師やコーチ、コンサルタントの大事な商売道具になっていく。
そう思えば厄介なことにもワクワクしないだろうか。もしかすると、会社のお金で社外で勉強できるし人脈もできる。資格もとれたらお得な気分になれる。資格は会社を卒業しても一生ものだから、起業後に大いに役に立つ。
専門家の卵としてのアウトプットの機会をつくる
自分にとっても、会社から言われてやるのでなく、自分で進んでやるので仕事も面白くなる。仕事というより専門家になるための練習をしていると捉えるといいだろう。
さらには会社も、そんな積極的な社員に文句を言うことはない。
ただここで気をつけてもらいたいのは、問題の責任をとって自分の立場を悪くしないようにすることだ。あくまでもアドバイザー的に問題解決の手助けをして欲しい。
次に当然お金はもらえないがボランティア感覚で社内や社外、地域で人前で話す機会や相談に乗る機会をつくっておこう。この人前で話す機会が、起業後の実績になる。
また、人前でアウトプットする機会をつくっておけば、本番前の練習にもなる。内緒の話だが、会社のお金や時間を使って、自分の起業後の練習をしているのだ。そう考えれば面白くならないだろうか。
年金は起業しても減らない
一般的なサラリーマンであれば定年後も65歳まで働けば、年金で何とか食べていける。日本では収入があっても年金が減ることがないので、安心して欲しい。
経済的自立があれば、起業後にすぐに仕事がなくても焦る必要はない。最初からどんどん仕事が舞い込むわけではないことは覚えておいて欲しい。でも、コツコツとPR活動と専門家活動をやり続ければ必ずお声がかかる。
65歳を過ぎて家でゴロゴロして、パートナーに厄介者にされるよりよっぽどマシだ。シニア起業して好きなように専門家活動をすれば、人生が楽しくなってくる。まさしく人生100年時代の生き方ではないだろうか。
最後に大切なことは、いつのときも自分の生き甲斐だ。必要とされる人になっていることが、一番の生き甲斐だと私は考えている。
残りのサラリーマン生活を「やらされ感」で仕事をするのではなく、自分から社内の厄介なことに首を突っ込んでいけば、やっていることが面白くなってくるし、必要な人になってくる。
そんな人を会社は放っておかないことも事実。定年後の選択肢を増やしておくのも楽しみの一つになるだろう。
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人の可能性を最大化させ、日本を再び世界のリーダーにする」という未来実現のために、全国の企業に対し「会社の未来を担う次世代リーダーを育成する」ための活動を行う。
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